『フード・インク ポスト・コロナ』本編映像解禁

アメリカのフード・システムに鋭く切り込み、タブーとされていた食品業界の闇を暴いた『フード・インク』（09）の続編、『フード・インク ポスト・コロナ』が12月6日(金)より全国順次公開。このたび、コロナ禍に大手食品企業の食肉加工工場で起きた衝撃的な事実と、当時、大統領だったドナルド・トランプと巨大食品企業の癒着に迫る本編映像が解禁された。

グローバル・フードの発達の陰にある巨大食品企業や農業問題の闇を暴きながら、オーガニック・フードの本当の価値を訴えたフード・ドキュメンタリー『フード・インク』。続編となる『フード・インク ポスト・コロナ』は、新型コロナウイルスの世界的流行後に浮き彫りになった、アメリカのフード・システムの脆弱性を暴き出す。パンデミック後、巨大食品企業の市場独占がより一層進み、個人農家の衰退と貧富の格差が大きく広がった実態や、“超加工食品”による健康被害や子どもの糖尿病の増加、さらには巨大企業による奴隷のような移民労働者の搾取など、移民問題、社会的格差を「食」の観点から浮き彫りにしていく。一方で、解決策を求め、持続可能な未来を作り出そうと奮闘する農家や活動家、政治家たちの前向きな姿も映し出される。

今回解禁された本編映像では、奴隷のように搾取される移民労働者の悲痛な訴えに続き、2020年4月、全米に感染拡大した新型コロナウイルスの影響で、アイオア州の大手食品企業タイソン・フーズ社の食肉加工工場で起きた衝撃的な事実と、当時、大統領だったドナルド・トランプと巨大食品企業の癒着が明かされる。

パンデミック前の工場内では、マスクの規制もなく、作業員同士で肘を突き合わせながら作業し、持ち場を離れ床に吐いたまま作業に戻っていたという衝撃の事実が判明。工場から感染は拡大し、死者も増えたことで危険を感じた保安官のトンプソンは、数日間の工場閉鎖を要請。しかし、タイソン・フーズ社からは「ありえない」と拒否されたと語る。

さらに、タイソン・フーズ代表者のジョン・タイソンは、全米の新聞に食糧不足の不安を煽る全面広告を掲載。食肉加工業者らは、当時の大統領であったドナルド・トランプに工場の稼働許可を訴え、国防生産法に基づき大統領令が発令された。映像の最後には、当時のトランプの声明と署名の場面がアーカイブとして映し出され、大企業と癒着があったことがうかがえる。

『フード・インク ポスト・コロナ』では、各州の農家、労働者、政治家たちのインタビューを交えながらアメリカの食問題に迫る内容となっており、本編で取り上げられた８州のうち６州でトランプの当選が発表された。製作のエリック・シュローサーは語る。「今、米国には人種差別と反移民感情が渦巻いていて、作物の植え付けや食肉の処理、スーパーマーケットやファストフード店の従業員など、食料システムを回している人々をスケープゴートにし、まとめて脅かしている」と。その事実を裏付けるかのように、今回のトランプの勝利には、労働者階級からの圧倒的な支持があったと言われているが、彼らはなぜトランプを支持していたのか？　本作では、食の観点から、その理由が明かされている。

『フード・インク ポスト・コロナ』は12月6日(金)より新宿シネマカリテほか全国順次公開。作品情報